ハイブリッド
専門学校教員
別名・呼称: アニメーション専門学校教員, 医療技術専門学校教員, 英会話学院教師(各種学校), 看護専門学校教員, 経理・簿記専門学校教員, 自動車整備専門学校教員, 調理専門学校教員, デザイン専門学校教員, 日本語教師(各種学校), 社会福祉専門学校, 服飾専門学校教員, 保育専門学校教員, 理美容専門学校教員
適性レーダーチャート
PC作業・身体負荷・顧客接触・正社員比率・報酬・専門性のバランス
・各軸は公的データに基づく相対スケール(外側ほど高い傾向)で描画しています。
・別の職種を選択すると、オレンジ色のポリゴンが重ねて表示され適性の差が一目でわかります。
レーダーチャート項目の詳細数値・全職種中順位
| 項目名 | この職種の値 | 518職種中の順位 |
|---|---|---|
| パソコン作業 | 3.05 / 5.0 | 518職種中 166位 |
| 体を動かす | 2.44 / 5.0 | 518職種中 280位 |
| 外部顧客との接触 | 2.64 / 5.0 | 518職種中 392位 |
| 正社員比率 | 50.0% | 518職種中 334位 |
| 報酬・収入スコア | 2.78 / 5.0 | 518職種中 229位 |
| 専門性 | 4.02 / 5.0 | 518職種中 77位 |
主な関連免許・資格
専修学校教員認定
仕事の概要
高校以上の学校を卒業した人に対して専門的な技術を教育したり、実務的な職業教育を行う教育機関である専門学校で、専門分野の知識や技術をベースに、担当の教科・科目を生徒に教える。
専門学校とは通常、高校を卒業した人を対象とする「専門課程」のある専修学校を指す。専修学校の課程には、専門課程のほか、中学校等を卒業した人を対象とする高等課程、高等課程・専門課程以外の教育を行う一般課程という3つの区分がある。
専門学校教員が担当する教科は幅広く多様であるが、目的に応じて、情報処理やCG、建築などの「工業」、農業や畜産などの「農業」、看護や歯科、臨床検査などの「医療」、栄養や美容、エステなどの「衛生」、保育や社会福祉などの「教育・社会福祉」、簿記や会計、流通などの「商業実務」、ファッションデザインやスタイリストなどの「服飾・家政」、デザインや音楽、外国語などの「文化・教養」の8分野に区分されている。
専門学校教員は、担当する課程・教科についてカリキュラムの進め方を計画し、指導や訓練を行う。その際、職業や実生活に必要な知識・教養、技術・技能を中心に教えていく。専門学校では、仕事をしていく上で役に立つ実践的な教育を行っているところが多く、教科によっては、資格取得をめざすところもある。専門学校教員は、専門教科の教育のほか、広報、教務といった教育以外の仕事を担当したり、就職の相談に応じる。また、クラス単位での学生の指導なども行う。
◇ よく使う道具、機材、情報技術等
文書作成ソフト(Word、一太郎等)、パソコン
この職業に就くまで(働いている人の回答)
厚生労働省 job tag の調査データに基づき、実際に働いている就業者の回答割合を表示しています。
学歴
高卒未満
0.0%
高卒
8.0%
専門学校卒
22.0%
短大卒
12.0%
高専卒
6.0%
大卒
62.0%
修士課程卒(修士と同等の専門職学位を含む)
26.0%
博士課程卒
14.0%
わからない
8.0%
入職前の訓練期間(学歴を除く)
この職業で働いている人が必要と考える、入職前の訓練等の期間(学歴を除く)
特に必要ない:20.0%
特に必要ない
20.0%
1ヶ月以下
2.0%
1ヶ月超~6ヶ月以下
6.0%
6ヶ月超~1年以下
4.0%
1年超~2年以下
8.0%
2年超~3年以下
2.0%
3年超~5年以下
16.0%
5年超~10年以下
6.0%
10年超
6.0%
わからない
30.0%
入職前の実務経験
この職業で働いている人が必要と考える、入職前の実務経験の期間
特に必要ない:24.0%
特に必要ない
24.0%
1ヶ月以下
2.0%
1ヶ月超~6ヶ月以下
0.0%
6ヶ月超~1年以下
6.0%
1年超~2年以下
6.0%
2年超~3年以下
0.0%
3年超~5年以下
16.0%
5年超~10年以下
8.0%
10年超
8.0%
わからない
30.0%
入職後に一人前になるまでの期間
この職業に就いた後、周囲から特別なサポートが無くても一般的な就業者と同じように働けるようになるまでの期間
必要でない(未経験でもすぐに即戦力):10.0%/1年超:44.0%
必要でない(未経験でも即戦力となる)
10.0%
1ヶ月以下
10.0%
1ヶ月超~6ヶ月以下
14.0%
6ヶ月超~1年以下
10.0%
1年超~2年以下
18.0%
2年超~3年以下
12.0%
3年超~5年以下
6.0%
5年超~10年以下
2.0%
10年超
6.0%
わからない
12.0%
この職業に就くには(就業ルート)
専修学校設置基準に定められた教員の資格要件を満たしている必要がある。この資格要件は、専門学校や短大・大学・大学院を卒業後、担当する科目に関する実務や研究などの経験を積むことなどにより満たすことができる。学校を卒業後、そのまま教員になるケースのほか、企業人や特定の分野の専門家が実務経験を活かして教員として転職することもある。
専門分野により必要な技術や知識は異なるが、職業資格の取得が学校の教育目標となっている場合も多いので、常に専門分野の最新の動向を把握し、目標に向けて学生を指導する力が必要である。
労働条件・職場環境の特徴
専修学校は設置者が私立のものが93.8%を占め、国公立のものは少ない。また、専修学校のうち専門課程を設置しているいわゆる専門学校は89.3%となっている(2025年時点*)。専門学校教員には、専任の教員だけではなく、高校や大学の教員を兼ねている人、企業に勤めている人もいる。
労働時間は、専任の教員の場合、週5日8時間勤務の場合が多いが、社会人向けのコースなどを設定している学校では、夜間・休日に授業を行うこともある。
専修学校は、職業や実生活に必要な能力の育成などを図ることを目的として、1976年に制度が創設され、実践的な職業教育や専門的な技術教育等を行う教育機関として発展してきたが、今後も、福祉や情報など社会の新たなニーズに柔軟に対応し、若年者だけでなく生涯にわたるキャリア形成を支援する教育機関として期待されている。
2019年度より実践的な職業教育を行う教育機関として「専門職大学・専門職短期大学」が創設され、専門学校の中には専門職大学等への移行を目指す動きもある。長期の企業内研修の実施や産業界と連携した教育課程とするなど専門職業の人材育成に国としても注力している。
*文部科学省 学校基本調査(令和7年)より