デスクワーク
建築設計技術者
別名・呼称: 管工事設計技術者, 給排水衛生工事設計技術者, 建築構造設計技術者, 建築設計士, 建築設備設計技術者
適性レーダーチャート
PC作業・身体負荷・顧客接触・正社員比率・報酬・専門性のバランス
・各軸は公的データに基づく相対スケール（外側ほど高い傾向）で描画しています。
・別の職種を選択すると、オレンジ色のポリゴンが重ねて表示され適性の差が一目でわかります。
レーダーチャート項目の詳細数値・全職種中順位
| 項目名 | この職種の値 | 518職種中の順位 |
|---|---|---|
| パソコン作業 | 3.25 / 5.0 | 518職種中 111位 |
| 体を動かす | 2.32 / 5.0 | 518職種中 311位 |
| 外部顧客との接触 | 3.42 / 5.0 | 518職種中 175位 |
| 正社員比率 | 80.0% | 518職種中 148位 |
| 報酬・収入スコア | 3.02 / 5.0 | 518職種中 135位 |
| 専門性 | 3.86 / 5.0 | 518職種中 128位 |
主な関連免許・資格
一級建築士二級建築士木造建築士１級建築施工管理技士２級建築施工管理技士技術士（建設部門）
仕事の概要
住宅・学校・オフィスビル・工場・ホテルなどの建築物について調査・設計を行う。
まず、顧客がどのような建物を建てたいのか、建築物の用途、規模、デザイン、構造、設備、予算、工期、立地条件、法的条件などについて詳しく調査し、打ち合わせを行う。
次に、顧客の要求を十分に採り入れながら、建物の用途や規模に応じて構造や材料、設備を決め、意匠設計図、構造設計図、設備設計図等の設計図を作成する。その際、環境へ配慮することも求められる。
大手・準大手のゼネコンや設計事務所では、BIMの導入により、3次元の図面情報をはじめ設計から施工、メンテナンスに至るまでの情報を一括管理が可能となり、ほとんどのワークフローで業務効率化が進んでいる。
一般的に建築物の建設は建築基準法等の法的規制を受けるため、関連する法手続を行う。工事中は、設計図どおり施工されているかどうかについて工事監理の業務を行う。
最近では、個々の建築物だけでなく、都市計画や地域計画の段階から建築設計技術者が参加することも多くなっている。
建築工事の分野が多様化し、分業化が進んでいるため、建築設計技術者は調査・設計の仕事を行い、現場での監督・指揮は建築施工管理技術者が行うのが一般的である。
◇ よく使う道具、機材、情報技術等
設計用ソフト（CADのソフトウェア等）、パソコン
この職業に就くまで（働いている人の回答）
厚生労働省 job tag の調査データに基づき、実際に働いている就業者の回答割合を表示しています。
学歴
高卒未満
0.0%
高卒
8.9%
専門学校卒
13.3%
短大卒
6.7%
高専卒
6.7%
大卒
80.0%
修士課程卒（修士と同等の専門職学位を含む）
8.9%
博士課程卒
0.0%
わからない
4.4%
入職前の訓練期間（学歴を除く）
この職業で働いている人が必要と考える、入職前の訓練等の期間（学歴を除く）
特に必要ない：24.4%
特に必要ない
24.4%
1ヶ月以下
2.2%
1ヶ月超～6ヶ月以下
4.4%
6ヶ月超～1年以下
6.7%
1年超～2年以下
6.7%
2年超～3年以下
8.9%
3年超～5年以下
22.2%
5年超～10年以下
6.7%
10年超
0.0%
わからない
17.8%
入職前の実務経験
この職業で働いている人が必要と考える、入職前の実務経験の期間
特に必要ない：37.8%
特に必要ない
37.8%
1ヶ月以下
0.0%
1ヶ月超～6ヶ月以下
2.2%
6ヶ月超～1年以下
11.1%
1年超～2年以下
0.0%
2年超～3年以下
8.9%
3年超～5年以下
11.1%
5年超～10年以下
15.6%
10年超
0.0%
わからない
13.3%
入職後に一人前になるまでの期間
この職業に就いた後、周囲から特別なサポートが無くても一般的な就業者と同じように働けるようになるまでの期間
必要でない（未経験でもすぐに即戦力）：4.4%／1年超：84.5%
必要でない（未経験でも即戦力となる）
4.4%
1ヶ月以下
0.0%
1ヶ月超～6ヶ月以下
2.2%
6ヶ月超～1年以下
4.4%
1年超～2年以下
8.9%
2年超～3年以下
15.6%
3年超～5年以下
35.6%
5年超～10年以下
22.2%
10年超
2.2%
わからない
4.4%
この職業に就くには（就業ルート）
高校や専門学校、大学の建築系学科で、構造力学、建築材料、関係法令といった専門知識や技術を学んでから入職するのが一般的である。
専門技術を習得し仕事を十分にこなせるようになるにはかなりの経験を必要とする。就職後に「建築士（１級・２級・木造）」の資格を取得しないと自らの責任で一定規模以上の建築物を設計することができない。
建築設計技術者として経験を積み、「建築士（１級・２級・木造）」、「技術士」（建設部門）、「建築施工管理技士」などの関連資格を取得して、設計コンサルタント業等として独立・開業する道もある。
建築工事の設計・計画の業務ではCADの導入などコンピュータ化が進んでいるので、コンピュータについての知識も求められる。また、デッサンの能力や美的感覚も必要である。
労働条件・職場環境の特徴
勤務先は、建築士事務所、建設会社、ハウスメーカーなどの専門企業のほか、国土交通省、地方公共団体、民間企業の建築や施設管理に携わる部門など、多方面に渡っている。
従来は男性の職業というイメージが強かったが、最近では女性技術者も徐々に増えている。
仕事が工期にも関係するため、忙しい時期には残業や休日出勤をすることもある。
最近では、建築物の耐震診断や改修、文化財の保存等の分野においても建築設計技術者が活躍しており、今後も建築物の維持管理に関する業務が拡大していくと予想される。