太陽光発電の企画・調査

太陽光発電に関して、企画を考え、関連する調査を行う。 　太陽光発電には発電した電気を自らが使用する「自家消費型」と、事業や投資などを目的に、発電した電気をすべて電力会社に売る（売電）「全量売電型」に分類される。 　企画・調査の仕事は、太陽光発電の導入を検討している法人や個人に対して、ニーズに合わせた太陽光発電システムの企画提案や調査、関係者間の調整などを行う。法人であれば、自家消費型なのか全量売電型なのか、太陽光発電を設置することの目的をヒアリングし、設置する場所や予算に合わせた最適な太陽光発電システムを提案する。土地所有者から情報提供、相談を受けて企画提案をする場合もある。 　個人の場合は、ほとんどが住宅屋根に設置する自家消費型になり、近隣住宅や建物によって出来る影の位置や限られた屋根の面積を考慮したシステムを提案することになる。 　また、システムを設置する地域の特性に応じた対応が必要となる。例えば、沿岸部などの「塩害地域」では塩害に対応した機器を選定しなければならないし、積雪量の多い地域では積もった雪が太陽光パネルに被らないように設置高さをかさ上げする、太陽光パネルに角度をつけるなどの対応が求められる。設置する場所や地域の特性を調査・検討し、適切な判断をしなければならない。 ◇　よく使う道具、機材、情報技術等 　パソコン

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。高校や大学を卒業後、太陽光発電を専門に扱う企業や、同業務を行っている会社の担当部署に配属されるのが一般的である。専攻を問わず、多くの人が活躍している。中途入社の場合は、異業種からの入職者もいる。 　入職後は企業内研修制度やOJTなどで教育を受け、入職後２～３年程度後の経験を積めば一人前として期待される。 　対外的な折衝を行うほか、数人でチームを組んで作業を行うこともあるため、積極性や協調性が求められる。

太陽光発電事業を行う企業、また、建設、電機、機械などの会社の関連部門等で働き、職場は全国にわたる。 　太陽光発電の企画・調査の担当者として特別な給与条件はないが、電気工事施工管理技士、電気主任技術者、電気工事士などを取得していれば資格手当や地域手当などが付加されるケースもある。 　勤務条件は他の職種の社員と同様である。企画書作成等のために残業となることもある。 　近年、地上に広範囲にわたって設置するメガソーラーは、適地の減少、売電価格の下落、などの理由で新設件数は減少している。一方で、自家消費型はSDGsやESG対策として環境負荷軽減に取り組むための手段として太陽光発電を設置する法人が増えていることや、電力購入単価が上昇傾向にあることなどを背景に増加している。 　太陽光発電市場は過渡期にあり、従来のやり方にとらわれない柔軟な発想力とチャレンジ精神が求められる。