ノンデスクワーク

救急救命士

別名・呼称: 救急隊員

適性レーダーチャート

PC作業・身体負荷・顧客接触・正社員比率・報酬・専門性のバランス

パソコン作業体を動かす外部顧客との接触正社員比率報酬・収入スコア専門性

・各軸は公的データに基づく相対スケール(外側ほど高い傾向)で描画しています。

・別の職種を選択すると、オレンジ色のポリゴンが重ねて表示され適性の差が一目でわかります。

レーダーチャート項目の詳細数値・全職種中順位

項目名 この職種の値 518職種中の順位
パソコン作業 2.96 / 5.0 518職種中 191位
体を動かす 3.39 / 5.0 518職種中 20位
外部顧客との接触 3.69 / 5.0 518職種中 95位
正社員比率 94.3% 518職種中 25位
報酬・収入スコア 3.00 / 5.0 518職種中 143位
専門性 4.11 / 5.0 518職種中 61位

仕事の概要

現場及び病院への搬送の途中、救急車などの中で、救護行為を行う。また、生命の危険のある病気やけが人に対しては、特定医療行為を含む必要な救急救命処置を行う。消防機関に所属していない救急救命士もいるが、ここでは主に消防署に勤務する救急救命士について記載する。  消防本部の指令センターから指令を受け、救急車などに乗って現場に急行する。傷病者の症状を確認し、その場で必要な応急処置を行う。傷病者を救急車に収容し、搬送先の病院に向かう。その車内において、聴診器による心音・呼吸音の確認、心電図の測定、酸素吸入器による酸素吸入、自動体外式除細動器(AED)による除細動などの処置を行う。更に、専用端末で救急指導医師の指示を受けながら、輸液や気管内チューブによる気道確保などの救急救命処置を行うこともある。  病院に到着してからは、傷病者を病院の担当者に引き継ぎ、症状や応急処置の内容を医師に報告する。署に戻って報告書を作成し、次の出動に備える。救急現場の場所によってはヘリコプターで出動することもあり、機内において処置をする場合もある。  また、救急救命士の資格を有しているが消防機関に所属していない救急救命士も増えており、病院、ドクターカー、ドクターヘリの診療補助などの場面で活躍している。 ◇ よく使う道具、機材、情報技術等  医療機器(聴診器等)、心電図、酸素吸入器、自動体外式除細動器(AED)、気管内チューブ、大型、中型、準中型、特殊自動車等(普通免許だけでは運転できないもの)、作業中の保護具(ヘルメット、ゴーグル、グローブ、安全靴等)

この職業に就くまで(働いている人の回答)

厚生労働省 job tag の調査データに基づき、実際に働いている就業者の回答割合を表示しています。

学歴

高卒未満 2.9%
高卒 31.4%
専門学校卒 42.9%
短大卒 0.0%
高専卒 2.9%
大卒 60.0%
修士課程卒(修士と同等の専門職学位を含む) 0.0%
博士課程卒 0.0%
わからない 0.0%

入職前の訓練期間(学歴を除く)

この職業で働いている人が必要と考える、入職前の訓練等の期間(学歴を除く)

特に必要ない:22.9%
特に必要ない 22.9%
1ヶ月以下 0.0%
1ヶ月超~6ヶ月以下 14.3%
6ヶ月超~1年以下 37.1%
1年超~2年以下 0.0%
2年超~3年以下 2.9%
3年超~5年以下 14.3%
5年超~10年以下 0.0%
10年超 0.0%
わからない 8.6%

入職前の実務経験

この職業で働いている人が必要と考える、入職前の実務経験の期間

特に必要ない:54.3%
特に必要ない 54.3%
1ヶ月以下 0.0%
1ヶ月超~6ヶ月以下 8.6%
6ヶ月超~1年以下 8.6%
1年超~2年以下 5.7%
2年超~3年以下 2.9%
3年超~5年以下 14.3%
5年超~10年以下 0.0%
10年超 0.0%
わからない 5.7%

入職後に一人前になるまでの期間

この職業に就いた後、周囲から特別なサポートが無くても一般的な就業者と同じように働けるようになるまでの期間

必要でない(未経験でもすぐに即戦力):8.6%/1年超:48.6%
必要でない(未経験でも即戦力となる) 8.6%
1ヶ月以下 0.0%
1ヶ月超~6ヶ月以下 14.3%
6ヶ月超~1年以下 11.4%
1年超~2年以下 22.9%
2年超~3年以下 11.4%
3年超~5年以下 5.7%
5年超~10年以下 8.6%
10年超 0.0%
わからない 17.1%

この職業に就くには(就業ルート)

救急業務は消防において行われているため、救急車に乗務するには、消防職の公務員試験を受けて消防士として採用される必要がある。  消防職の中で救急救命士として活動するには、救急救命士国家試験に合格し、救急救命士の免許を得ることが必要である。  採用当初から救急救命士として働くことはまれであり、消防学校で救急隊員として必要な教育を受けてから現場に配属され、実務経験を積み、専門的な知識と技術を学んで資格を取得するのが一般的である。  大学や専門学校において救急救命に関する専門的な技術と知識を学び、卒業後に国家試験を受けて資格を取得する方法もある。  最新の救急救命医療に対応するため、日々知識や技術を磨いていくことが求められる。病院に搬送しながら傷病者に適切な処置を行う必要があるため、迅速に冷静な判断をくだせる必要がある。また、緊急を要する作業のため、機敏に的確な処置を行うことも重要である。なによりも人命にかかわる仕事のため、強い責任感が求められる。

労働条件・職場環境の特徴

各地の消防署に勤務する。いつ発生するかわからない急病人やけが人に備えて、交代制の勤務となる。職場によって異なるが、1回の勤務は休憩・仮眠をとりながら24時間勤務が原則であり、当番日と非番日、公休を繰り返すパターンとなっている。年中無休の業務体制であるため、土日祝日に休みが取れるわけではない。  待遇は各自治体の規定による。出動手当など職務の特殊性や危険性が考慮された処遇となっていることが多い。  勤務中は常に緊張状態にあり、仮眠中でも要請があれば直ちに出動することが求められ、精神的にも肉体的にも厳しい面がある。  消防職のなかで救急部門に従事する職員は67,006人、うち救急救命士の数は33,552人である*。総務省消防庁では、3人1組の救急隊のうち、少なくとも1名は救急救命士の資格取得者を配備することを推奨しており、救急救命士の需要は高まりつつある。救急救命士の資格を取得する人数も年々増えているが、増加しつつある出勤件数に対して救急救命士の数は不足しがちである。病人やけが人の生存率を上げるため、救急医療の充実が求められており、高度な救急医療行為を行うことができる救急救命士に対する期待は大きい。 *令和6年度消防白書から