稲作農業者

水田で稲を栽培し、米を収穫して出荷する。 　日本の稲作は田んぼに水を張り、苗を植えて育てる「水田稲作」がほとんどである。苗づくりや水田・稲穂の管理など、季節や天候に合わせた細やかな栽培管理が必要である。 　稲作農業者は自ら経営者を兼ねて家族農業経営の形をとっていることが多く、生産のみならず経営・販売など幅広い仕事を行う。 　水田で米を作るための具体的な作業としては、水田の耕起（こうき）、育苗（いくびょう）、田植、施肥（せひ）、病害虫防除、除草、水管理、収穫、乾燥、調整などがある。かつてはこれらの作業のほとんどを手作業で行っていたが、現在では稲作技術が進歩し、水田を耕すトラクター、苗を植える田植機、農薬散布のための防除機、収穫のためのコンバインなどの機械が導入され、重労働は少なくなっている。 　稲作作業は東北・北陸地方の北日本では、冬は雪で農業が困難なため、この間に他の仕事に就いている人もいる。一方、関東地方より南西では、比較的暖かい気候のため、夏に稲作、冬に裏作として野菜を生産する二毛作が行なうところが多い。また、土づくりや苗づくりから防除、稲刈り、もみすり、出荷までの仕事を地域で共同で能率よく行う取り組みもある。 　機械化に伴い、稲作の大規模経営化も進んでいるが、その一方で、米の生産過剰、消費量の減少、価格の低迷などから、経営を安定させるため、大豆・麦・そば・野菜・花きなどを栽培し、米以外からの収入を確保する動きも見られる。 ◇　よく使う道具、機材、情報技術等 　トラクター、田植機、防除機、コンバイン、軽トラック、普通自動車

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。稲作には水田や農業機械などの大規模な経営資産が必要となるため、親や親戚などから資産を引き継いで就業する場合と、新規に就農する場合では条件が大きく異なる。特に、農家以外の人は、農地（水田等）の購入ができないため、多くは借地で始めている。一方で、これまで米生産を担ってきた生産者の高齢化が進み、後継者がいない水田は借地や作業委託という形で地域の特定の生産者に集積され、経営規模が拡大する傾向にある。 　新規に就農しようとする場合は、相当の設備投資が必要になるため、「全国新規就農相談センター」では、農業に興味がある人のために農地・家屋情報や求人情報などを提供し、バックアップをしている。 　稲作の基本的な知識や技術は、各農業法人が提供するインターンシップ制度を利用したり、農業高校や農業大学校、就農準備校などで稲作の技術と経営に関する研修を受けて身につけることができる。アルバイトを募集している農家で米作りの作業をし、稲作の技術と経営に関する知識を身に付ける方法もある。 　稲作と他の作物との小規模な複合経営からはじめ、規模を拡大して稲作だけで安定した収入が得られるようになるには、少なくとも数年はかかる。 　経営者となるには、米作りの専門知識と技術のほかに、経営管理能力も必要となる。 　トラクターや軽トラックなどの運転のため「普通自動車免許」「大型特殊自動車免許」を取得していると有益である。

基幹的農業従事者は約111.4万人であり、その平均年齢は69.2歳となっている（2024年時点*1）。 　水稲作付農家のうち、主業農家は2割弱でその他の大多数は農業以外の仕事で働きながら稲作を行う兼業農家である（2020年時点*2）。稲の生育には、大雨や台風、異常気象などに対応した管理作業や、病気の予察・防除など、常に気を配らなければならず、決まった労働時間だけで対応できないことも多い。一方で、4月～10月の農繁期は農作業の進み具合に合わせて自分で休日を設定し、11月～3月の農閑期には、他の仕事をしながら自由に休暇を設定できるという利点もある。従来、稲作農業者の後継ぎはほぼ100％が農家出身者であったが、最近では、非農家の人が新規に稲作経営を開始できるようになっている。稲作農業生産法人（会社）への就業や、農村に移り住み、水田を借地契約して米づくりを始める例が見られる。コメ作りは機械化が進み作業が軽減されており、広い農地が確保できれば、安定した収入が得られる。 　米は品種改良が盛んで、毎年様々な「新種米」が市場に出回り、生産者が独自ブランドを確立している。インターネットでの直接販売の方法も増えてきている。 *1　農林水産省　「農業労働力に関する統計」から　 *2　農林水産省「稲作の現状とその課題について」農家数の推移から