ノンデスクワーク
音楽教室講師
適性レーダーチャート
PC作業・身体負荷・顧客接触・正社員比率・報酬・専門性のバランス
・各軸は公的データに基づく相対スケール(外側ほど高い傾向)で描画しています。
・別の職種を選択すると、オレンジ色のポリゴンが重ねて表示され適性の差が一目でわかります。
レーダーチャート項目の詳細数値・全職種中順位
| 項目名 | この職種の値 | 518職種中の順位 |
|---|---|---|
| パソコン作業 | 2.13 / 5.0 | 518職種中 394位 |
| 体を動かす | 2.74 / 5.0 | 518職種中 165位 |
| 外部顧客との接触 | 2.57 / 5.0 | 518職種中 406位 |
| 正社員比率 | 3.3% | 518職種中 481位 |
| 報酬・収入スコア | 2.60 / 5.0 | 518職種中 307位 |
| 専門性 | 4.23 / 5.0 | 518職種中 28位 |
主な関連免許・資格
特に必須とされる特定の免許・資格はありません。
仕事の概要
ピアノ、バイオリン、フルート、ギターなど各種の楽器を自分で演奏できるようになりたい、という人々のために、音楽や楽器の基礎を教える。
教える内容は、習う人の年齢や目的によって異なるが、それぞれのレベルとニーズに合わせた指導をする。専門とする楽器だけでなく、全体的な音楽的能力も高めるようにする。楽器演奏では、楽譜の見方や楽器の演奏方法から始まり、テンポ、強弱、曲想の練り方まで、きめ細かに指導する。また、音を聞き取り楽譜に書き取る「聴音」の訓練をすることもある。
幼児には、リズムに合わせて楽器を鳴らしたり、歌ったりすることで音楽の楽しさを体験させながら教えることが多い。幼児の場合は、人間として成長する上で、音楽が大きな影響を及ぼす可能性のあることも踏まえて教える必要がある。
◇ よく使う道具、機材、情報技術等
楽譜作成ソフト、楽器、オーディオ機器
この職業に就くまで(働いている人の回答)
厚生労働省 job tag の調査データに基づき、実際に働いている就業者の回答割合を表示しています。
学歴
高卒未満
1.6%
高卒
8.2%
専門学校卒
6.6%
短大卒
18.0%
高専卒
1.6%
大卒
77.0%
修士課程卒(修士と同等の専門職学位を含む)
14.8%
博士課程卒
0.0%
わからない
6.6%
入職前の訓練期間(学歴を除く)
この職業で働いている人が必要と考える、入職前の訓練等の期間(学歴を除く)
特に必要ない:13.1%
特に必要ない
13.1%
1ヶ月以下
1.6%
1ヶ月超~6ヶ月以下
4.9%
6ヶ月超~1年以下
1.6%
1年超~2年以下
4.9%
2年超~3年以下
1.6%
3年超~5年以下
3.3%
5年超~10年以下
4.9%
10年超
42.6%
わからない
21.3%
入職前の実務経験
この職業で働いている人が必要と考える、入職前の実務経験の期間
特に必要ない:34.4%
特に必要ない
34.4%
1ヶ月以下
3.3%
1ヶ月超~6ヶ月以下
4.9%
6ヶ月超~1年以下
4.9%
1年超~2年以下
0.0%
2年超~3年以下
1.6%
3年超~5年以下
3.3%
5年超~10年以下
3.3%
10年超
9.8%
わからない
34.4%
入職後に一人前になるまでの期間
この職業に就いた後、周囲から特別なサポートが無くても一般的な就業者と同じように働けるようになるまでの期間
必要でない(未経験でもすぐに即戦力):16.4%/1年超:31.1%
必要でない(未経験でも即戦力となる)
16.4%
1ヶ月以下
1.6%
1ヶ月超~6ヶ月以下
8.2%
6ヶ月超~1年以下
9.8%
1年超~2年以下
13.1%
2年超~3年以下
4.9%
3年超~5年以下
4.9%
5年超~10年以下
1.6%
10年超
6.6%
わからない
32.8%
この職業に就くには(就業ルート)
入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、楽器メーカーが経営する音楽教室の講師になるには、それぞれの企業が行う試験に合格する必要があり、目安として音楽大学等の卒業程度の実力が求められる。
音楽教室講師は、音楽全体に対する知識と能力を持っているだけではなく、学習者を適切に導いていくための指導力も求められる。クラシックだけではなく、ポピュラー音楽も教えられることや、電子オルガンなどの電子楽器が使えることも求められようになっている。
労働条件・職場環境の特徴
就業場所となる音楽教室には、楽器メーカーなどが経営するものと、講師が自分で経営するものとがある。女性が圧倒的に多い職業である。自分の能力をいかせる仕事として、音楽教室講師を目指す女性も多い。
児童や生徒に教える場合は、学校が終わった後の平日の午後や、土日に仕事が集中する。仕事を持った社会人に教える場合は平日夜間や土日となることが多い。主婦や高齢者を対象に教える場合は、午前中から昼間の時間帯に教えることが多い。
休日に関しては、音楽教室に所属する場合は会社との契約により休日が決まり、個人教室の場合は生徒との直接の話し合いにより、自分自身で決めることになる。
音楽教室講師(個人教師(音楽))として従事している人は70,110人となっている(2020年10月現在*)。
音楽教室の生徒の中心である児童・生徒の数は減っているが、一方で音楽を習いたいという大人が増えており、音楽教室講師は一定の需要がある。学習者の多様なニーズに合わせた指導を行うことが求められている。
*総務省 令和2年国勢調査