ノンデスクワーク

歯科衛生士

適性レーダーチャート

PC作業・身体負荷・顧客接触・正社員比率・報酬・専門性のバランス

パソコン作業体を動かす外部顧客との接触正社員比率報酬・収入スコア専門性

・各軸は公的データに基づく相対スケール(外側ほど高い傾向)で描画しています。

・別の職種を選択すると、オレンジ色のポリゴンが重ねて表示され適性の差が一目でわかります。

レーダーチャート項目の詳細数値・全職種中順位

項目名 この職種の値 518職種中の順位
パソコン作業 2.60 / 5.0 518職種中 296位
体を動かす 2.42 / 5.0 518職種中 287位
外部顧客との接触 3.46 / 5.0 518職種中 160位
正社員比率 76.4% 518職種中 167位
報酬・収入スコア 3.09 / 5.0 518職種中 119位
専門性 3.74 / 5.0 518職種中 170位

仕事の概要

歯科医師の直接指導の下に、虫歯や歯周疾患など歯や歯ぐきの病気の予防処置、歯科医師の診療の補助、歯科保健指導などを行う。  歯科予防の仕事では、歯や歯ぐきにたまった歯垢(しこう)や歯石を取り除いたり、フッ化物を歯に塗ったりする。歯科医師の診療を補助する仕事では、治療に使う器具を消毒したり、歯の型を取るための材料や薬剤を準備する。治療中の患者の状態に気を配りながら、診察や処置がスムーズに進むように歯科医師を補助し、また、歯科医師の指示を受けて歯科治療の一部を担当する。インプラント等の小手術の介助も行う。  歯科衛生士には、歯の健康を取り戻すために助言や指導をする「歯科保健指導」という役割もある。保健所などで虫歯予防のアドバイスをしたり、通院が困難な高齢者や障害者を訪問し、正しい歯のみがき方を指導している。最近では、高齢者の摂食・嚥下の指導、口腔ケアなど、地域社会でも活躍している。 ◇ よく使う道具、機材、情報技術等  医療機器

この職業に就くまで(働いている人の回答)

厚生労働省 job tag の調査データに基づき、実際に働いている就業者の回答割合を表示しています。

学歴

高卒未満 1.8%
高卒 0.0%
専門学校卒 85.5%
短大卒 12.7%
高専卒 1.8%
大卒 14.5%
修士課程卒(修士と同等の専門職学位を含む) 3.6%
博士課程卒 0.0%
わからない 3.6%

入職前の訓練期間(学歴を除く)

この職業で働いている人が必要と考える、入職前の訓練等の期間(学歴を除く)

特に必要ない:12.7%
特に必要ない 12.7%
1ヶ月以下 5.5%
1ヶ月超~6ヶ月以下 9.1%
6ヶ月超~1年以下 9.1%
1年超~2年以下 5.5%
2年超~3年以下 32.7%
3年超~5年以下 10.9%
5年超~10年以下 0.0%
10年超 0.0%
わからない 14.5%

入職前の実務経験

この職業で働いている人が必要と考える、入職前の実務経験の期間

特に必要ない:47.3%
特に必要ない 47.3%
1ヶ月以下 7.3%
1ヶ月超~6ヶ月以下 3.6%
6ヶ月超~1年以下 9.1%
1年超~2年以下 3.6%
2年超~3年以下 10.9%
3年超~5年以下 3.6%
5年超~10年以下 0.0%
10年超 0.0%
わからない 14.5%

入職後に一人前になるまでの期間

この職業に就いた後、周囲から特別なサポートが無くても一般的な就業者と同じように働けるようになるまでの期間

必要でない(未経験でもすぐに即戦力):3.6%/1年超:38.1%
必要でない(未経験でも即戦力となる) 3.6%
1ヶ月以下 7.3%
1ヶ月超~6ヶ月以下 20.0%
6ヶ月超~1年以下 23.6%
1年超~2年以下 12.7%
2年超~3年以下 9.1%
3年超~5年以下 14.5%
5年超~10年以下 1.8%
10年超 0.0%
わからない 7.3%

この職業に就くには(就業ルート)

歯科衛生士養成機関を卒業して歯科衛生士の国家試験に合格し、免許を取得する必要がある。養成機関の修業年数は3年課程以上である。カリキュラムは、基礎的教養科目と、解剖学、口腔衛生学などの基礎的専門科目、臨床実習を含む専門科目からなる。  歯科衛生士には、歯科を中心とした医学への関心と知識、口中にある歯の沈着物を取り除いたり薬物を塗ったりするという細かい技能が必要である。また、指導や相談に際して、患者に対する配慮や、人に説明することも求められる。  就業者に対する研修会が歯科衛生士会などにより開催されており、新しい知識や技術を習得することができる。

労働条件・職場環境の特徴

主な職場は歯科診療所(歯科医院)だが、このほか、病院、保健所、市町村保健センター、企業の健康管理室、歯科医師会の口腔保健センターや障害者の歯科診療施設などにも雇用されている。  就業者は女性が多く、いったん仕事を辞めても、国家資格の専門性を活かして再就職する人も多い。  勤務時間は、保健所など公衆衛生関係では平日昼間の勤務がほとんどであるが、診療所ではそれぞれの診療時間・曜日に合わせて日数・時間帯とも若干幅がある。  最近の動向として、在宅高齢者への訪問指導など、高齢化への対応が求められている。