ノンデスクワーク
作業療法士(OT)
適性レーダーチャート
PC作業・身体負荷・顧客接触・正社員比率・報酬・専門性のバランス
・各軸は公的データに基づく相対スケール(外側ほど高い傾向)で描画しています。
・別の職種を選択すると、オレンジ色のポリゴンが重ねて表示され適性の差が一目でわかります。
レーダーチャート項目の詳細数値・全職種中順位
| 項目名 | この職種の値 | 518職種中の順位 |
|---|---|---|
| パソコン作業 | 2.84 / 5.0 | 518職種中 232位 |
| 体を動かす | 3.38 / 5.0 | 518職種中 22位 |
| 外部顧客との接触 | 3.79 / 5.0 | 518職種中 70位 |
| 正社員比率 | 95.7% | 518職種中 17位 |
| 報酬・収入スコア | 3.00 / 5.0 | 518職種中 143位 |
| 専門性 | 3.95 / 5.0 | 518職種中 100位 |
主な関連免許・資格
作業療法士理学療法士認定作業療法士専門作業療法士
仕事の概要
作業療法士は体や精神に障害のある人がその心身機能を回復し、日常生活・社会生活に復帰できるように、食事、歯みがきなど日常生活の動作、家事、芸術活動、遊び、スポーツといった生活の中における作業や動作などを用いて訓練・指導・援助を行う医療技術者である。OT(Occupational Therapist)とも呼ばれる。
作業療法士は、病院の場合はカルテや患者との面接などから、訪問介護の場合は患者から直接ヒアリングを行って、医学的情報や生活情報を集める。そして、筋力や反射などの身体機能、認知機能や日常生活動作の能力について観察や検査を行い、患者の問題点を探る。これらの結果をもとに、患者それぞれの訓練目標を決め、具体的な訓練プログラムを作り、作業療法を実施する。
病院の場合、医師、看護師、理学療法士などから成るリハビリテーションチームでこれらを行う。
関節障害など身体の障害、アルコール依存症など精神の障害、脳性麻痺など発達の障害、高次脳機能障害、認知症など老年期の障害など、障害に応じて訓練目的と方法を考え、指導を行う。
◇ よく使う道具、機材、情報技術等
パソコン
この職業に就くまで(働いている人の回答)
厚生労働省 job tag の調査データに基づき、実際に働いている就業者の回答割合を表示しています。
学歴
高卒未満
0.0%
高卒
0.0%
専門学校卒
66.0%
短大卒
0.0%
高専卒
2.1%
大卒
68.1%
修士課程卒(修士と同等の専門職学位を含む)
10.6%
博士課程卒
4.3%
わからない
2.1%
入職前の訓練期間(学歴を除く)
この職業で働いている人が必要と考える、入職前の訓練等の期間(学歴を除く)
特に必要ない:25.5%
特に必要ない
25.5%
1ヶ月以下
2.1%
1ヶ月超~6ヶ月以下
10.6%
6ヶ月超~1年以下
6.4%
1年超~2年以下
4.3%
2年超~3年以下
10.6%
3年超~5年以下
31.9%
5年超~10年以下
0.0%
10年超
0.0%
わからない
8.5%
入職前の実務経験
この職業で働いている人が必要と考える、入職前の実務経験の期間
特に必要ない:38.3%
特に必要ない
38.3%
1ヶ月以下
2.1%
1ヶ月超~6ヶ月以下
12.8%
6ヶ月超~1年以下
19.1%
1年超~2年以下
0.0%
2年超~3年以下
4.3%
3年超~5年以下
6.4%
5年超~10年以下
0.0%
10年超
0.0%
わからない
17.0%
入職後に一人前になるまでの期間
この職業に就いた後、周囲から特別なサポートが無くても一般的な就業者と同じように働けるようになるまでの期間
必要でない(未経験でもすぐに即戦力):0.0%/1年超:51.1%
必要でない(未経験でも即戦力となる)
0.0%
1ヶ月以下
0.0%
1ヶ月超~6ヶ月以下
21.3%
6ヶ月超~1年以下
17.0%
1年超~2年以下
23.4%
2年超~3年以下
14.9%
3年超~5年以下
12.8%
5年超~10年以下
0.0%
10年超
0.0%
わからない
10.6%
この職業に就くには(就業ルート)
作業療法士国家試験に合格して免許を得ることが必要となる。国家試験の受験資格は、高校卒業後、国が指定した作業療法士養成課程のある大学・短大・養成施設などで3年以上学び、必要な知識・技能を修得して卒業する必要がある。
仕事に就いた後も、専門家の団体や学会などによる研修会・講習会があり、高い水準の専門知識と技術を身につけることができる。
作業療法の手段となる作業や遊び、玩具、道具や機器を使いこなし、それを訓練や指導に結びつけ、応用できる能力が求められる。また、障害のある人々やその家族とコミュニケーションをとり、社会的自立を援助するために、理解力や説得力、プログラム作りの創意工夫、支援制度についての知識なども必要となる。
就職は、養成校の紹介や専門誌の求人情報などによることが多い。
また、一般社団法人日本作業療法士協会の認定資格として認定作業療法士、専門作業療法士がある。
労働条件・職場環境の特徴
勤務先は、病院、リハビリテーションセンターのほか、障害者施設、障害児通所・入園施設、老人保健施設、訪問介護事業所、保健所などである。原則として、賃金・労働時間・休日・休暇などの労働条件は、勤務先の病院・施設等で働く他の医療技術者と同様の水準である。勤務体制としては、一般的に早朝出勤や夜勤はないが、病院や施設等によっては宿直を行う場合もある。作業環境は作業療法室内がほとんどであるが、戸外等で行うこともある。
直近の国家試験合格者は4887人(2025年2月時点*1)である。就業者は女性が約6割を占めている*2。
いったん退職しても再就職したり、非常勤などで働く場合もある。
人口の高齢化とともにリハビリテーションの重要性はますます高まっており、作業療法士の数も年々増加傾向にある。これまでの病院・施設以外に、地域包括支援センターなど地域福祉分野にも活動の場が広がっているが、人材が不足している。
*1 厚生労働省、第60回作業療法士国家試験の正答・合格発表
*2 一般社団法人 日本作業療法士協会 会員統計資料『日本作業療法士協会誌』