農業技術者

農業分野において、自然科学や社会科学の様々な知識や技術を活用し、技術開発、技術の普及などを行う。 　専門分野は、バイオテクノロジーを含む育種学、作物栽培学、土壌学、植物病理学、応用昆虫学、農業機械学、農業土木学、食品加工学、農業経済学、農業経営学など多岐にわたる。 　農業技術者の仕事は、農業経営、農産物の生産と管理、土地基盤や農村の整備、農産物の流通・加工、技術開発などに分かれている。 　国や都道府県に勤務する農業技術者は、生産の振興や食料の安全性の確保、農業普及指導事業の立案、耕地や潅漑施設の整備、住みよい農村づくり事業の企画、農産物の流通管理に関する業務などを行う。また、水や耕地事情を調査し、農業土木工事の設計や施工の指導監督を行っている技術者もいる。 　農協（農業協同組合）などでは、国・都道府県の研究機関の研究成果や営農実態に関する調査結果に基づき、農業者への新しい情報の提供や営農についての相談、効率的な農業経営の指導などをしている。

農業技術者の就業している分野は幅広く、入職にあたって求められる条件もそれぞれ異なる。 　国や都道府県で、農業施策の企画、食品の検査、農業土木工事の設計管理など農業関係の仕事をするには、大学や高校で農学を学び、公務員試験に合格しなくてはならない。 　農協の営農指導員や都道府県の農業普及指導員になるには、農協や都道府県に採用され、農業関係の実務経験を積んだ上で、それぞれの試験を受ける。 　農業者に働きかけたり、一緒に仕事をすることが多く、公共性の高い仕事であり、指導力や協調性、公共に奉仕する責任感が求められる。また、農業生産の現場では、ある程度の体力が必要であり、常に作物や家畜の状態に目を配り、気象の変化などに的確に対応する判断力も求められる。

公務員として働く場合、農林、国土開発、環境、食品などに関係する官公庁、その出先機関、都道府県、市町村などに勤務する。また、農業者の団体である農協、野菜や花などの種苗会社、肥料・農薬会社なども職場となる。労働条件等は各職場の規定による。 　農業技術者の多くが農業の現場で働いている。また、日本の農業技術を開発途上国の農業生産に生かすため、政府開発援助（ODA）による技術協力や企業が行う各種事業などに従事する場合、海外勤務となることもある。 　就業者は男性が多いが、国の行政、技術開発、地方の農業普及指導などの分野を中心に女性も働いている。 　バイオテクノロジー技術や土壌の状態を観測したり、地上及び地下の水分量を計測するなどの各種センサーの利用など、農業分野においても先端技術の活用が進み、農業技術者の仕事内容も高度化している。