デスクワーク
経営コンサルタント
別名・呼称: 経営指導員（商工会議所、商工会）, 中小企業診断士
適性レーダーチャート
PC作業・身体負荷・顧客接触・正社員比率・報酬・専門性のバランス
・各軸は公的データに基づく相対スケール（外側ほど高い傾向）で描画しています。
・別の職種を選択すると、オレンジ色のポリゴンが重ねて表示され適性の差が一目でわかります。
レーダーチャート項目の詳細数値・全職種中順位
| 項目名 | この職種の値 | 518職種中の順位 |
|---|---|---|
| パソコン作業 | 2.90 / 5.0 | 518職種中 211位 |
| 体を動かす | 1.98 / 5.0 | 518職種中 402位 |
| 外部顧客との接触 | 3.60 / 5.0 | 518職種中 113位 |
| 正社員比率 | 35.8% | 518職種中 392位 |
| 報酬・収入スコア | 3.35 / 5.0 | 518職種中 51位 |
| 専門性 | 4.12 / 5.0 | 518職種中 54位 |
主な関連免許・資格
中小企業診断士公認会計士経営士税理士
仕事の概要
企業に対して、経営戦略、組織・人事戦略、マーケティング、業務改善などを提案し、その実現へ向けてアドバイスや支援をする。
経営コンサルタントの仕事の範囲は広く、相談・診断・調査・企画・支援・教育訓練などが含まれ、DXの進展や経済のグローバル化の中、経営上の様々な問題を経営者や現場の社員とともに解決していく。
仕事の流れとしては、まず、経営課題について経営者をはじめ各層の社員から情報を収集し、整理する。また、取引先を含めた関係者と話し合いの場を持ち、現場視察を行って実態を把握する。収集した定量面・定性面のデータを分析し、課題を明らかにするとともに、報告書等にまとめ、経営戦略、組織・人事戦略、業務改善等の課題解決策を経営者等に提案する。提案が会社から承認されたら、その方針に沿った具体的な計画やマニュアルを作成したり、方針が実現されるよう従業員に対する研修を行う。その後、改革や改善が適切に実施されているか、現場での視察や聞き取りを行い、経営が改善されるよう支援やアドバイスを続けていく。
企業のM&A、知的所有権の活用、技術マネジメント、人材育成など専門性が高いサービスについては、中小企業診断士や公認会計士、弁理士、弁護士、社会保険労務士などの専門家とチームを組んで業務を行うこともある。
また、経営コンサルタントの仕事としてデジタル技術を用い業務改革、企業の海外事業戦略の立案、生産性の向上に関するコンサルティング等が、最近では注目されている。
◇ よく使う道具、機材、情報技術等
プレゼン資料作成ソフト（PowerPoint、Keynote等）、パソコン
この職業に就くまで（働いている人の回答）
厚生労働省 job tag の調査データに基づき、実際に働いている就業者の回答割合を表示しています。
学歴
高卒未満
0.0%
高卒
7.5%
専門学校卒
1.9%
短大卒
1.9%
高専卒
3.8%
大卒
66.0%
修士課程卒（修士と同等の専門職学位を含む）
28.3%
博士課程卒
5.7%
わからない
9.4%
入職前の訓練期間（学歴を除く）
この職業で働いている人が必要と考える、入職前の訓練等の期間（学歴を除く）
特に必要ない：26.4%
特に必要ない
26.4%
1ヶ月以下
0.0%
1ヶ月超～6ヶ月以下
3.8%
6ヶ月超～1年以下
5.7%
1年超～2年以下
9.4%
2年超～3年以下
3.8%
3年超～5年以下
13.2%
5年超～10年以下
7.5%
10年超
7.5%
わからない
22.6%
入職前の実務経験
この職業で働いている人が必要と考える、入職前の実務経験の期間
特に必要ない：26.4%
特に必要ない
26.4%
1ヶ月以下
0.0%
1ヶ月超～6ヶ月以下
3.8%
6ヶ月超～1年以下
3.8%
1年超～2年以下
5.7%
2年超～3年以下
1.9%
3年超～5年以下
13.2%
5年超～10年以下
11.3%
10年超
11.3%
わからない
22.6%
入職後に一人前になるまでの期間
この職業に就いた後、周囲から特別なサポートが無くても一般的な就業者と同じように働けるようになるまでの期間
必要でない（未経験でもすぐに即戦力）：9.4%／1年超：62.3%
必要でない（未経験でも即戦力となる）
9.4%
1ヶ月以下
0.0%
1ヶ月超～6ヶ月以下
3.8%
6ヶ月超～1年以下
9.4%
1年超～2年以下
9.4%
2年超～3年以下
20.8%
3年超～5年以下
18.9%
5年超～10年以下
11.3%
10年超
1.9%
わからない
15.1%
この職業に就くには（就業ルート）
新卒者が経営コンサルタントになるには、経営学部や商学部、工学部（経営工学科）などの大学や大学院を卒業して経営コンサルティング会社（コンサルティングファーム）に就職するのが一般的である。外資系の経営コンサルティング会社では、MBA取得者の割合が高い。
経営コンサルタント関連の資格としては中小企業診断士や経営士などがある。ただし、これらの資格がなくても経営コンサルタントになることは可能である。また、税理士などの士業が専門知識を活かして経営コンサルタントを行う業務に参入する例もある。
大企業等において、金融、財務、国際、技術、人事など、様々な専門業務を経験した後、その経験を活かして経営コンサルタントに転身する人もいる。その場合は学歴よりも、どのような専門業務を経験してきたかという職歴が重視される。また、専門分野を特化し、「ISOコンサルタント」など、得意分野がわかる肩書を名乗るコンサルタントもいる。比較的若い30～40代の経営コンサルタントはDXコンサルティングなどを行う者が多い。
経営コンサルタントは経営環境の変化に対応できるよう、絶えず専門分野を中心に様々な分野の情報を収集していくことが求められる。また、論理的な思考、分析力、自分の考え方を表現する能力、更に人間性など、幅広い様々な能力と資質が必要とされる。
労働条件・職場環境の特徴
経営コンサルタントは全国に分布しているものの、大手のコンサルティング会社（コンサルティングファーム）は顧客となる企業が多い大都市圏に集中している。
経営コンサルタントの勤務時間は、クライアントや顧問先の都合が優先されるためフレックスタイム制が採用されるケースが多い。
給料は固定給に実績給が加算される形が一般的である。実力が反映されるため、賃金額に個人差が大きい。
経営コンサルタントは他の業界での経験を活かして参入することもできる職業である。また、実力と実績があれば独立開業の可能性もある。
クライアント側のニーズの高度化や多様化から、一人では対応が困難なこともあり、様々な分野の専門家が集まってチームコンサルティングにあたることが多くなっている。