デスクワーク

ファイナンシャル・プランナー

適性レーダーチャート

PC作業・身体負荷・顧客接触・正社員比率・報酬・専門性のバランス

パソコン作業体を動かす外部顧客との接触正社員比率報酬・収入スコア専門性

・各軸は公的データに基づく相対スケール(外側ほど高い傾向)で描画しています。

・別の職種を選択すると、オレンジ色のポリゴンが重ねて表示され適性の差が一目でわかります。

レーダーチャート項目の詳細数値・全職種中順位

項目名 この職種の値 518職種中の順位
パソコン作業 3.19 / 5.0 518職種中 126位
体を動かす 2.21 / 5.0 518職種中 341位
外部顧客との接触 3.65 / 5.0 518職種中 101位
正社員比率 39.1% 518職種中 384位
報酬・収入スコア 2.96 / 5.0 518職種中 158位
専門性 3.63 / 5.0 518職種中 212位

主な関連免許・資格

ファイナンシャルプランナー(CFP/AFP)1級ファイナンシャル・プランニング技能士2級ファイナンシャル・プランニング技能士3級ファイナンシャル・プランニング技能士証券アナリスト(CMA)

仕事の概要

相談者の、生活設計、貯蓄計画、投資、保険など、総合的な資産設計(ファイナンシャル・プランニング)を企画立案し、その実行を支援する。  資産設計では、顧客のライフスタイルや価値観を踏まえながら、家族・年齢構成や収入・支出の内容、資産、負債、保険など、基礎となるデータを聞き取りによって集める。希望や目標を聞き、現状を分析した上で、必要に応じて弁護士、税理士や保険・不動産などの専門家の協力を得て、総合的な資産設計について、顧客に最適なプランを作成し、提示する。  資産設計をする際、顧客のデータだけではなく、最新の経済・金融情報、税制や不動産に関する情報を収集・調査することが欠かせない。そのため、インターネットを利用して情報を収集したり、相談・助言やプラン作成にはパソコンスキルが不可欠となっている。  ファイナンシャル・プランナーは職業名であり、資格がなくてもファイナンシャル・プランニングの仕事はできるが、顧客の相談に応じるためには年金、税制、相続、各種保険、金融商品、住宅ローン等関連の幅広い専門知識が必要となる。 ◇ よく使う道具、機材、情報技術等  文書作成ソフト(Word、一太郎等)、パソコン

この職業に就くまで(働いている人の回答)

厚生労働省 job tag の調査データに基づき、実際に働いている就業者の回答割合を表示しています。

学歴

高卒未満 0.0%
高卒 17.4%
専門学校卒 8.7%
短大卒 6.5%
高専卒 2.2%
大卒 73.9%
修士課程卒(修士と同等の専門職学位を含む) 4.3%
博士課程卒 0.0%
わからない 10.9%

入職前の訓練期間(学歴を除く)

この職業で働いている人が必要と考える、入職前の訓練等の期間(学歴を除く)

特に必要ない:19.6%
特に必要ない 19.6%
1ヶ月以下 4.3%
1ヶ月超~6ヶ月以下 8.7%
6ヶ月超~1年以下 6.5%
1年超~2年以下 10.9%
2年超~3年以下 10.9%
3年超~5年以下 4.3%
5年超~10年以下 6.5%
10年超 10.9%
わからない 17.4%

入職前の実務経験

この職業で働いている人が必要と考える、入職前の実務経験の期間

特に必要ない:30.4%
特に必要ない 30.4%
1ヶ月以下 0.0%
1ヶ月超~6ヶ月以下 4.3%
6ヶ月超~1年以下 4.3%
1年超~2年以下 6.5%
2年超~3年以下 8.7%
3年超~5年以下 4.3%
5年超~10年以下 6.5%
10年超 6.5%
わからない 28.3%

入職後に一人前になるまでの期間

この職業に就いた後、周囲から特別なサポートが無くても一般的な就業者と同じように働けるようになるまでの期間

必要でない(未経験でもすぐに即戦力):10.9%/1年超:47.8%
必要でない(未経験でも即戦力となる) 10.9%
1ヶ月以下 4.3%
1ヶ月超~6ヶ月以下 6.5%
6ヶ月超~1年以下 13.0%
1年超~2年以下 10.9%
2年超~3年以下 10.9%
3年超~5年以下 13.0%
5年超~10年以下 4.3%
10年超 8.7%
わからない 17.4%

この職業に就くには(就業ルート)

顧客の信頼を得るためにはファイナンシャル・プランナーの資格を取得することが望まれる。ファイナンシャル・プランナーには、国の技能検定に合格したのち「技能士」と名乗ることができる「ファイナンシャル・プランニング(FP)技能士(1~3級)」とNPO法人日本ファイナンシャル・プランナーズ協会の審査試験に合格したのち認定される「AFP(アフィリエイテッド ファイナンシャル プランナー)資格」、「CFP?(サーティファイド ファイナンシャル プランナー?)資格」及び「CMA(日本証券アナリスト協会検定)」がある。  資格取得後も最新の経済・金融情報、税制や不動産に通じている必要があるため、継続的な学習が必要となる。

労働条件・職場環境の特徴

多くのファイナンシャル・プランナーは銀行、証券会社、生命保険会社、損害保険会社などの金融機関に所属して、企業内で顧客の相談(コンサルティング)に応じている場合が多い。また、不動産会社や協同組合、官公庁、自治体に所属する人もいる。  独立してファイナンシャル・プランナー事務所を開設するケースは現在は少ないが、税理士・社会保険労務士と兼業して、それぞれの資格に“ファイナンシャル・プランナー的な視点”を加え一般向けの資産設計セミナーの講師や、著作物の執筆などを行っている人もいる。  高齢化社会を迎えて将来への不安や資産形成への関心が高まる中で、資格取得者は増加傾向である。