ノンデスクワーク
施設介護員
適性レーダーチャート
PC作業・身体負荷・顧客接触・正社員比率・報酬・専門性のバランス
・各軸は公的データに基づく相対スケール(外側ほど高い傾向)で描画しています。
・別の職種を選択すると、オレンジ色のポリゴンが重ねて表示され適性の差が一目でわかります。
レーダーチャート項目の詳細数値・全職種中順位
| 項目名 | この職種の値 | 518職種中の順位 |
|---|---|---|
| パソコン作業 | 2.50 / 5.0 | 518職種中 320位 |
| 体を動かす | 3.33 / 5.0 | 518職種中 24位 |
| 外部顧客との接触 | 2.96 / 5.0 | 518職種中 321位 |
| 正社員比率 | 72.9% | 518職種中 195位 |
| 報酬・収入スコア | 2.17 / 5.0 | 518職種中 429位 |
| 専門性 | 3.31 / 5.0 | 518職種中 318位 |
主な関連免許・資格
介護職員初任者研修修了者介護福祉士
仕事の概要
高齢者や、障害があり自立して日常生活を送ることが困難な人など、社会福祉施設に入所したり通所で利用する人々の世話をし、話し相手ともなる。
基本的な仕事は、施設の利用者がより自立した生活を送れるよう、援助していくことである。
生活全般の自立が難しい場合には、食事、入浴、排泄の世話をはじめ、身体を動かす必要のあるときには介助し、清潔を保つなど、様々なケアをする。目の不自由な人には、読み書きの代行をしたり、歩行が不自由な人には車椅子を押すなど日常生活を助ける。
単に介助をするだけでなく、本人の能力や気力を引き出すように働きかけ、レクリエーションを計画したり、周りとコミュニケーションをとって楽しく前向きに暮らせるようにすることも大切である。
介護の記録をつけたり、報告書や会議を通して、生活相談員(生活支援員)、看護師、栄養士、調理員といったスタッフと連携をとり、チームワークで仕事を進める。
◇ よく使う道具、機材、情報技術等
車椅子、介護用ベッド
この職業に就くまで(働いている人の回答)
厚生労働省 job tag の調査データに基づき、実際に働いている就業者の回答割合を表示しています。
学歴
高卒未満
2.1%
高卒
43.8%
専門学校卒
25.0%
短大卒
6.3%
高専卒
0.0%
大卒
20.8%
修士課程卒(修士と同等の専門職学位を含む)
4.2%
博士課程卒
0.0%
わからない
20.8%
入職前の訓練期間(学歴を除く)
この職業で働いている人が必要と考える、入職前の訓練等の期間(学歴を除く)
特に必要ない:29.2%
特に必要ない
29.2%
1ヶ月以下
2.1%
1ヶ月超~6ヶ月以下
20.8%
6ヶ月超~1年以下
10.4%
1年超~2年以下
6.3%
2年超~3年以下
4.2%
3年超~5年以下
8.3%
5年超~10年以下
0.0%
10年超
0.0%
わからない
18.8%
入職前の実務経験
この職業で働いている人が必要と考える、入職前の実務経験の期間
特に必要ない:41.7%
特に必要ない
41.7%
1ヶ月以下
2.1%
1ヶ月超~6ヶ月以下
8.3%
6ヶ月超~1年以下
10.4%
1年超~2年以下
4.2%
2年超~3年以下
0.0%
3年超~5年以下
6.3%
5年超~10年以下
0.0%
10年超
0.0%
わからない
27.1%
入職後に一人前になるまでの期間
この職業に就いた後、周囲から特別なサポートが無くても一般的な就業者と同じように働けるようになるまでの期間
必要でない(未経験でもすぐに即戦力):6.3%/1年超:18.8%
必要でない(未経験でも即戦力となる)
6.3%
1ヶ月以下
4.2%
1ヶ月超~6ヶ月以下
37.5%
6ヶ月超~1年以下
20.8%
1年超~2年以下
10.4%
2年超~3年以下
6.3%
3年超~5年以下
2.1%
5年超~10年以下
0.0%
10年超
0.0%
わからない
12.5%
この職業に就くには(就業ルート)
入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、大学や専門学校等で社会福祉について学び、介護福祉士等を取得した人の就職が多い。
高齢者や障害のある人など、日常生活や心身の機能に困難のある人と接することが多いため、それぞれの状況について深い知識と理解が必要である。また、障害の内容や程度について正確に知っていること、全ての利用者に公平に接していくことが求められる。利用者を介助するための体力と責任感も必要である。
労働条件・職場環境の特徴
高齢者や障害のある人のための施設などが職場であり、多くは老人福祉施設で働いている。特に、生活全般の自立が難しい高齢者や認知症の高齢者を主な対象とする特別養護老人ホームで働いている人が多い。この他、介護保険制度に基づく介護老人保健施設、介護医療型施設(病院)でも多くの介護職員が働いている。
公益財団法人介護労働安定センターの令和6年度介護労働実態調査における回答者をみると、就業者の平均年齢は48.7歳で、女性比率は約75.2%となっている(2024年10月時点)。
24時間介護サービスを提供している施設が多いため、交替勤務や夜間勤務がある。
介助の仕事は、寝たきりの人の体の向きを一定時間ごとに変えたり、ベッドから起こしたり、入浴の手伝いをしたり、身体を拭いたりするなど、体力が必要な動作が多い。
人口の高齢化に伴い、高齢者介護に対する需要は更に高まることが予想され、障害者のための施設に対する需要も高い。介護人材の大幅な不足に対応するため、介護保険による事業所への介護報酬の改定もたびたび行われており、人材確保や処遇改善を目的として、一定の要件を満たした介護事業所への加算手当が拡充されるなど、労働環境や賃金の改善が図られている。