ハイブリッド

建築施工管理技術者

別名・呼称: 管工事施工管理技士, 給排水設備工事施工管理者, 空調衛生設備施工管理技術者, 建築工事現場監督, プラント建設工事施工管理技術者, 内装工事施工管理技術者

適性レーダーチャート

PC作業・身体負荷・顧客接触・正社員比率・報酬・専門性のバランス

パソコン作業体を動かす外部顧客との接触正社員比率報酬・収入スコア専門性

・各軸は公的データに基づく相対スケール(外側ほど高い傾向)で描画しています。

・別の職種を選択すると、オレンジ色のポリゴンが重ねて表示され適性の差が一目でわかります。

レーダーチャート項目の詳細数値・全職種中順位

項目名 この職種の値 518職種中の順位
パソコン作業 3.00 / 5.0 518職種中 175位
体を動かす 2.64 / 5.0 518職種中 199位
外部顧客との接触 3.88 / 5.0 518職種中 48位
正社員比率 72.1% 518職種中 208位
報酬・収入スコア 2.91 / 5.0 518職種中 176位
専門性 3.58 / 5.0 518職種中 237位

主な関連免許・資格

一級建築士二級建築士木造建築士1級建築施工管理技士2級建築施工管理技士技術士(建設部門)

仕事の概要

住宅・学校・オフィスビル・工場などの建築現場において、施工が適正かつ計画通りに行われるよう建築工事の監督・指導を行う。  施工図を基に、使用する機材や必要な作業員の人数、工期などを検討し、詳細な施工計画を立てる。建築工事には様々な職種の業者が下請に入るため、これらの選定、工事費や工期の調整を行う。  工事開始後は進捗状況を常に把握し、工事の品質を確認しながら必要な指示を行う。また、施工に当たっては、事故や労働災害がないように配慮が必要であるため、工事を行う施設や作業方法を事前に検討し、作業員の教育を行うなど適切な安全管理を行う。工事中は騒音・振動など近隣に悪い影響を与えないように十分に留意し、必要な場合は調整を行うこともある。工事終了後は所定の手続を行い、建築物を発注者に引き渡す。  建築工事の分野の多様化、分業化が進んでいるため、建築施工管理技術者は現場での監督・指導を行い、調査・計画・設計は建築設計技術者が行うのが一般的である。  また、建築物の耐震診断や改修、文化財の保護等の分野でおいても建築施工管理技術者の活躍の場が広がっている。 ◇ よく使う道具、機材、情報技術等  作業中の保護具(ヘルメット、ゴーグル、グローブ、安全靴等)

この職業に就くまで(働いている人の回答)

厚生労働省 job tag の調査データに基づき、実際に働いている就業者の回答割合を表示しています。

学歴

高卒未満 4.7%
高卒 30.2%
専門学校卒 18.6%
短大卒 4.7%
高専卒 4.7%
大卒 65.1%
修士課程卒(修士と同等の専門職学位を含む) 2.3%
博士課程卒 0.0%
わからない 4.7%

入職前の訓練期間(学歴を除く)

この職業で働いている人が必要と考える、入職前の訓練等の期間(学歴を除く)

特に必要ない:25.6%
特に必要ない 25.6%
1ヶ月以下 2.3%
1ヶ月超~6ヶ月以下 20.9%
6ヶ月超~1年以下 11.6%
1年超~2年以下 4.7%
2年超~3年以下 4.7%
3年超~5年以下 11.6%
5年超~10年以下 4.7%
10年超 4.7%
わからない 9.3%

入職前の実務経験

この職業で働いている人が必要と考える、入職前の実務経験の期間

特に必要ない:25.6%
特に必要ない 25.6%
1ヶ月以下 4.7%
1ヶ月超~6ヶ月以下 20.9%
6ヶ月超~1年以下 2.3%
1年超~2年以下 4.7%
2年超~3年以下 4.7%
3年超~5年以下 9.3%
5年超~10年以下 9.3%
10年超 2.3%
わからない 16.3%

入職後に一人前になるまでの期間

この職業に就いた後、周囲から特別なサポートが無くても一般的な就業者と同じように働けるようになるまでの期間

必要でない(未経験でもすぐに即戦力):4.7%/1年超:69.8%
必要でない(未経験でも即戦力となる) 4.7%
1ヶ月以下 2.3%
1ヶ月超~6ヶ月以下 2.3%
6ヶ月超~1年以下 14.0%
1年超~2年以下 7.0%
2年超~3年以下 11.6%
3年超~5年以下 23.3%
5年超~10年以下 18.6%
10年超 9.3%
わからない 7.0%

この職業に就くには(就業ルート)

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、高校、専門学校、大学で建築系の学問を専攻し、構造力学、建築材料などの知識を習得してから入職するのが一般的である。  建築現場で施工管理を行うには、建築学の知識に加えて、建設業法をはじめとして道路交通関係、公害防止関係、危険物関係の法令など施工管理にかかわる法令や、工事を安全に行うための労働基準法、労働安全衛生法など労働関係法令についての知識も必要となる。  関連する資格には「建築施工管理技士」と「建築士」、「技術士」(建設部門)があるが、資格を取得している又は、一定の実務経験を積むと、大規模な現場に配置が義務付けられている監理技術者になることができる。  数十人から数百人の様々な職種の作業員を指揮し監督するため、指揮力、統率力、協調性と強い意志が求められる。また、予想外の施工上の問題点や事故、災害などが発生する可能性もあるため、物事を順序立てて考える習慣や、突発的な問題が生じても冷静に対処できる能力、先を読む力が要求される。屋外での作業が多いため、一定の体力も必要である。

労働条件・職場環境の特徴

勤務先は、建設会社、ハウスメーカー、建築士事務所などの専門企業の他、国・地方公共団体、民間企業の建築や施設管理に携わる部門など、多方面に渡っている。  従来は男性の多い職業というイメージが強かったが、最近では女性技術者も見られる。  また、機械化、自動化により作業環境は改善・整備されている。