ハイブリッド
土木施工管理技術者
別名・呼称: 浄化槽設備士, 造園施工管理技術者, 土木工事現場監督
適性レーダーチャート
PC作業・身体負荷・顧客接触・正社員比率・報酬・専門性のバランス
・各軸は公的データに基づく相対スケール(外側ほど高い傾向)で描画しています。
・別の職種を選択すると、オレンジ色のポリゴンが重ねて表示され適性の差が一目でわかります。
レーダーチャート項目の詳細数値・全職種中順位
| 項目名 | この職種の値 | 518職種中の順位 |
|---|---|---|
| パソコン作業 | 3.39 / 5.0 | 518職種中 72位 |
| 体を動かす | 2.80 / 5.0 | 518職種中 141位 |
| 外部顧客との接触 | 3.30 / 5.0 | 518職種中 217位 |
| 正社員比率 | 83.7% | 518職種中 116位 |
| 報酬・収入スコア | 3.02 / 5.0 | 518職種中 135位 |
| 専門性 | 3.74 / 5.0 | 518職種中 170位 |
主な関連免許・資格
技術士(建設部門)1級土木施工管理技士2級土木施工管理技士測量士1級土木施工管理技士補2級土木施工管理技士補
仕事の概要
橋梁、道路、鉄道、ダムなどの土木工事において、現場での施工(せこう)計画を立案し、工事の監督・指導を行う。
工事現場では、設計図、仕様書、施工基準、関係法規、工期などをもとに、施工計画を立案する。施工計画には、最適な施工法の決定、現場組織計画、機械設備計画、電力や給水、工事用道路などの仮設備計画、所定の品質を確保するための施工管理計画、環境対策などが含まれる。
施工計画をもとに、実際の現場で施工管理、安全管理、品質管理、工程管理など、工事の監理を行う。工事の全体の流れを把握して、作業責任者に適切な指示を与えることが必要である。使用する資材、機械の手配や管理も行う。
また、用地の確保、周辺住民への説明・説得、官公庁等の関係機関への諸手続などの連絡・調整についても行うことがある。
大規模な土木工事の場合、土木施工管理技術者が施工計画の立案、現場での監督・指導を行い、土木設計技術者が調査・計画・設計を行うなど土木技術者の仕事は分業化されている。
◇ よく使う道具、機材、情報技術等
作業中の保護具(ヘルメット、ゴーグル、グローブ、安全靴等)
この職業に就くまで(働いている人の回答)
厚生労働省 job tag の調査データに基づき、実際に働いている就業者の回答割合を表示しています。
学歴
高卒未満
4.7%
高卒
27.9%
専門学校卒
18.6%
短大卒
2.3%
高専卒
2.3%
大卒
51.2%
修士課程卒(修士と同等の専門職学位を含む)
0.0%
博士課程卒
0.0%
わからない
2.3%
入職前の訓練期間(学歴を除く)
この職業で働いている人が必要と考える、入職前の訓練等の期間(学歴を除く)
特に必要ない:39.5%
特に必要ない
39.5%
1ヶ月以下
9.3%
1ヶ月超~6ヶ月以下
11.6%
6ヶ月超~1年以下
7.0%
1年超~2年以下
7.0%
2年超~3年以下
0.0%
3年超~5年以下
9.3%
5年超~10年以下
2.3%
10年超
2.3%
わからない
11.6%
入職前の実務経験
この職業で働いている人が必要と考える、入職前の実務経験の期間
特に必要ない:46.5%
特に必要ない
46.5%
1ヶ月以下
0.0%
1ヶ月超~6ヶ月以下
7.0%
6ヶ月超~1年以下
7.0%
1年超~2年以下
11.6%
2年超~3年以下
0.0%
3年超~5年以下
14.0%
5年超~10年以下
7.0%
10年超
2.3%
わからない
4.7%
入職後に一人前になるまでの期間
この職業に就いた後、周囲から特別なサポートが無くても一般的な就業者と同じように働けるようになるまでの期間
必要でない(未経験でもすぐに即戦力):7.0%/1年超:67.5%
必要でない(未経験でも即戦力となる)
7.0%
1ヶ月以下
0.0%
1ヶ月超~6ヶ月以下
11.6%
6ヶ月超~1年以下
9.3%
1年超~2年以下
9.3%
2年超~3年以下
16.3%
3年超~5年以下
25.6%
5年超~10年以下
16.3%
10年超
0.0%
わからない
4.7%
この職業に就くには(就業ルート)
入職にあたって、特に資格や免許は必要とされないが、高校や大学で土木工学を専攻し、構造力学、土質力学、コンクリート工学、水理学、測量などの知識を習得してから入職するのが一般的である。
工事現場で施工管理を行うには、土木工学の知識に加えて、建設業法をはじめとして道路交通関係、公害防止関係、危険物関係の法令など施工管理にかかわる法令や、工事を安全に行うための労働基準法、労働安全衛生法など労働関係法令についての知識も必要となる。
関連する資格には「土木施工管理技士」と「技術士」(建設部門)があるが、資格を取得していると、大規模な公共工事の現場に配置が義務付けられている監理技術者になることができる。
長期的視点に立って仕事を能率よく完遂できる能力、図面をみて構造物の形を理解できる能力が求められる。屋外作業が多いため一定の体力と注意力も必要となる。
また、数十人から数百人の様々な職種の作業員を指揮し監督するため、指揮力、統率力、協調性と強い意志が求められる。予想外の施工上の問題点や事故、災害などが発生する可能性もあるため、物事を順序立てて考える習慣や、突発的な問題が生じても冷静に対処できる能力、先を読む力が要求される。
労働条件・職場環境の特徴
勤務先は、建設会社、コンサルティング会社、官公庁、各種研究機関の土木部門をはじめ、電力、ガス、鉄道、不動産、商社など、幅広い分野に渡っている。働く場所は、河川・港湾・造成・道路・鉄道・上下水道など全国の工事現場となる。
工事現場の周辺環境や工期に影響されるため、労働条件は様々である。都市部の交通量の多い道路や鉄道などの工事では、深夜に工事を行うため夜間の勤務となることが多い。休日は、原則として交替制による週休2日制が導入されている。
土木工事は公共投資の影響を受けるが、一定の需要は常にある。また、2018年8月に施行された「海外インフラ展開法」など、国内の事業者に対し海外での事業展開が促されており、土木施工管理技術者の海外での活躍も比重が高まっていくと考えられる。