ノンデスクワーク

放送記者

適性レーダーチャート

PC作業・身体負荷・顧客接触・正社員比率・報酬・専門性のバランス

パソコン作業体を動かす外部顧客との接触正社員比率報酬・収入スコア専門性

・各軸は公的データに基づく相対スケール(外側ほど高い傾向)で描画しています。

・別の職種を選択すると、オレンジ色のポリゴンが重ねて表示され適性の差が一目でわかります。

レーダーチャート項目の詳細数値・全職種中順位

項目名 この職種の値 518職種中の順位
パソコン作業 0.00 / 5.0 518職種中 468位
体を動かす 0.00 / 5.0 518職種中 468位
外部顧客との接触 4.12 / 5.0 518職種中 16位
正社員比率 データなし -
報酬・収入スコア ― 518職種中 446位
専門性 ― 518職種中 446位

仕事の概要

国会、中央省庁、地方自治体、警察、経済団体などの記者クラブに常駐して日々の動きや事件の情報を収集したり、政治、経済、社会などの色々な事件の現場に行って取材を行い、テレビのニュース番組などで現場からニュースを伝える。  主に取材を行う外勤記者は、取材した情報をニュース原稿にまとめ、カメラマンに指示して撮影したビデオ画像などと合わせて、放送局のニュースデスクに送る。番組放送中に現場からカメラや電話などを通じて生中継を行ったり、スタジオでカメラの前に立ってレポートすることもある。また、自らカメラ撮影を行いながら取材し、編集作業までする放送記者もいる。  一方、放送局でニュース番組作成のための演出や編集を行う内勤記者は、取材先から送られてきた原稿や映像データの編集作業を行う。取材内容によってニュースや解説、対談など様々な番組を作りあげる。放送素材の重要度を確かめ、内容を点検して簡潔にまとめ、限られた放送時間に収める。視聴者が理解しやすいように解説と画像の効果的な組合せを考え、アナウンサーやスタジオの技術・美術・照明スタッフと打ち合わせをし、放送に入る。突発的な事件などがあった場合には緊急ニュースを作成する。 ◇ よく使う道具、機材、情報技術等  パソコン

この職業に就くまで(働いている人の回答)

厚生労働省 job tag の調査データに基づき、実際に働いている就業者の回答割合を表示しています。

学歴

高卒未満 0.0%
高卒 0.0%
専門学校卒 9.4%
短大卒 6.3%
高専卒 0.0%
大卒 93.8%
修士課程卒(修士と同等の専門職学位を含む) 9.4%
博士課程卒 3.1%
わからない 3.1%

入職前の訓練期間(学歴を除く)

この職業で働いている人が必要と考える、入職前の訓練等の期間(学歴を除く)

特に必要ない:28.1%
特に必要ない 28.1%
1ヶ月以下 15.6%
1ヶ月超~6ヶ月以下 28.1%
6ヶ月超~1年以下 6.3%
1年超~2年以下 3.1%
2年超~3年以下 6.3%
3年超~5年以下 3.1%
5年超~10年以下 3.1%
10年超 0.0%
わからない 6.3%

入職前の実務経験

この職業で働いている人が必要と考える、入職前の実務経験の期間

特に必要ない:43.8%
特に必要ない 43.8%
1ヶ月以下 12.5%
1ヶ月超~6ヶ月以下 12.5%
6ヶ月超~1年以下 12.5%
1年超~2年以下 6.3%
2年超~3年以下 6.3%
3年超~5年以下 3.1%
5年超~10年以下 0.0%
10年超 0.0%
わからない 3.1%

入職後に一人前になるまでの期間

この職業に就いた後、周囲から特別なサポートが無くても一般的な就業者と同じように働けるようになるまでの期間

必要でない(未経験でもすぐに即戦力):3.1%/1年超:40.7%
必要でない(未経験でも即戦力となる) 3.1%
1ヶ月以下 9.4%
1ヶ月超~6ヶ月以下 21.9%
6ヶ月超~1年以下 21.9%
1年超~2年以下 9.4%
2年超~3年以下 18.8%
3年超~5年以下 9.4%
5年超~10年以下 3.1%
10年超 0.0%
わからない 3.1%

この職業に就くには(就業ルート)

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、大卒者が一般的である。幅広い知識や教養、文章力、基礎的な語学力が求められる。  放送局の就職試験を受けて採用され、適性や希望により報道部に配属される。新入研修では記事の書き方を中心に、取材に同行したり、機材の扱い方、スタジオなどの放送の仕組みを学ぶ。取材や報道番組制作を経験し、記者としてのスキルを向上させ、相応の期間を経て一人前と認められる。実力、適性に応じてデスクや取材チーフ、報道番組のディレクター、解説委員などに進む。報道の仕事を何でもこなせるように様々な分野を経験し、放送局全体の動きを学ぶために、報道以外の部門へ人事異動が行われる場合もある。  あるべき報道のため、ジャーナリストとしての責任感や高い倫理観、秒刻みの仕事や長時間の報道活動に耐えられる精神力と体力が求められる。

労働条件・職場環境の特徴

放送局は大都市に多いが、地方の主要都市にもあり、規模が小さい局になると、カメラマンなどのいろいろな仕事を兼ねることもある。海外に派遣されている特派員もいる。  内勤の記者は泊りで勤務することもあり、夜と朝のニュースを作成するために長時間仕事をするケースも多い。放送は土日祝日にも行われているので、休日出勤もある。外勤の記者は、事件の発生などで時間外勤務が生じることもある。ニュースの発生や事件の長期化、番組の制作状況などで、時間外勤務や休日出勤も多い。時期的に仕事が偏ることもあり、正月も勤務する場合がある。賃金も基準外賃金が多い傾向がある。報道部以外への社内の異動もある。  従来のテレビ等放送局の新設は多くないが、インターネット上でのニュース配信やインターネットテレビ局などの増加に伴い、放送の配信は多様化している。  分かりやすく話せる、海外でも活動できる、カメラや電子機器を扱えるなど、多面的な能力を持つ放送記者は今後も引き続き求められると見込まれる。